（解説）

石綿肺は、一定以上の粉じんを長期間吸入することで発症する肺の線維増殖性変化を主体とする病変（じん肺）の一種です。石炭、コンクリート粉じんでも発症しますが、石綿を原因とするじん肺を石綿肺といいます。軽度（管理区分１～２程度）では自覚症状がない場合もありますが、重症化すると強い呼吸困難を引き起こします。また、石綿肺は肺がん、肺結核、気管支炎などを併発しやすく、命に関わることもあります。
医師が石綿に関わる作業従事歴を聞き取りしていないと、「間質性肺炎」や「肺線維症」など原因があいまいな病名に診断され労災申請に至らないこともあります。

じん肺管理区分は、じん肺健康診断により、所定の申請用紙を作成してレントゲン撮影結果等の必要資料を添え、労働局に管理区分決定申請することでその結果が得られます。
じん肺管理区分４の患者はそのまま労災として認定されますが、管理４よりも低い管理２又は３の場合、指定の合併症を併発していることが労災認定の条件になります。

（解説）

じん肺で石綿救済法による補償を受けるためには、管理区分４相当である必要があります。じん肺法により管理区分４の認定を受けるには、レントゲンでじん肺の大きな陰（大陰影）が認められるか、管理２又は３の陰影（小陰影）とともに著しい呼吸機能障害（肺活量や酸素交換率の低下）があることが必要ですが、石綿救済法の場合、著しい呼吸機能障害があることが必須の条件となっています。

（解説）

肺がんは、石綿以外にもその原因（例えば喫煙）が考えられるのが特徴です。
そのため、労災の認定を受けるためには、一定以上の石綿粉じんに曝露したことの根拠を求められます。
一定期間以上の石綿作業に従事したことは、社会保険記録や会社の在籍証明書、同僚の証言によって証明することとなります。
胸膜プラークはＸ線やＣＴ画像、手術中や死亡後の剖検による目視などにより確認できます。石綿小体や石綿繊維は肺がん手術や死亡後の剖検によって採取した肺組織の検査によって計測できます。

（解説）

石綿救済法の対象となる肺がんは、就労歴が必要ない反面、医学上、相当量の石綿を吸い込んだことを客観的に示す所見が必要になります。

（解説）

中皮腫は鑑別診断の難しい病気です。確定診断を得るためには病理組織検査や細胞診の実施が必要になります。中皮腫は短期間、少量の石綿曝露でも発症する危険があるため、石綿曝露作業従事期間が１年以上あることが認められれば労災認定を受けられます。１年の作業従事が明らかにならない場合でも、石綿肺の所見があれば認定を受けられます。

（解説）

中皮腫であることの確定診断が得られれば、石綿救済法の適用が得られます。もっとも、石綿救済法は労災と比べて補償内容が低いので、できる限り労災申請を目指すべきでしょう。

（解説）

胸膜肥厚があるだけでは足りません。一定以上の広がりがあり、かつ、著しい呼吸機能障害があることにより労災認定されます。

（解説）

労災認定基準のうち、就労期間の証明ができない（あるいは足りない）場合、石綿救済法適用対象となります。

（解説）

胸水の原因は石綿以外にも結核、リウマチなど様々なものがあります。胸水の原因が石綿であるとの判定は、厚労省本省と労働局が協議した上で判定されます。